この記事の目次
YOUR MOVE / こんなとき、どうする？
アクセス数は増えました。でも、継続や支払につながっているかは不明です。
いまのKPIは、次に変える行動を教えてくれますか？
からの分解と、新規事業の計算例・学習指標を確認できます。
本文で判断の手順を読む ↓判断の流れを、一枚で。
- 01決めたいこと
- 02指標の定義
- 03比較と観察
- 04継続・修正
| 観点 | ここで止めない | 次に確かめる |
|---|---|---|
| 定義 | 部署ごとに数え方が違う | 対象・期間・分母を揃える |
| 比較 | 数字が上がった | 同時に変わった条件も確認する |
| 判断 | ダッシュボードを見る | 次の行動と確認日を決める |
KGIから顧客行動へ分解する
利益を、売上と費用へ分け、売上を顧客数・単価・継続へ分けます。そのうえで、顧客が価値を得たことを示す先行行動を選びます。数字を並べるのではなく、のを可視化します。
フェーズごとに指標を変える
立ち上げ初期に大規模な継続率を求めても母数が足りません。今の最大リスクに合う指標を置きます。
| 段階 | 問い | 指標例 |
|---|---|---|
| 課題 | 本当に困っているか | 頻度・損失・代替支出 |
| 価値 | 選ばれるか | 申込・契約・価格受容 |
| 提供 | 成果が出るか | 完了率・再利用・工数 |
| 成長 | 再現できるか | 継続率・・ |
虚栄指標を避ける
、登録者数、ダウンロード数は規模を示しますが、単独では価値や収益を証明しません。活性化、継続、支払、紹介など次の行動と組み合わせます。
週次レビューは数字より判断を残す
変化、原因、追加で確かめること、止めることを記録します。指標の報告会ではなく、次の投資判断を行う場にします。
プロダクトのKPI指標を計算する：予約サービスの例
以下はJPMによる架空の計算例です。月100人が予約を開始し、60人が完了した場合、予約完了率は60÷100＝60%です。次の月に完了数が80件になっても、開始数が200人なら完了率は40%で、操作や候補者の構成を確認する必要があります。件数と率をセットで見ます。
分母には同じ期間・対象・集計単位を使います。利用者数と操作回数を混ぜたり、予約開始と閲覧を同じイベントとして数えたりしないでください。
| 判断したいこと | 指標・計算方法 | 一緒に見るもの |
|---|---|---|
| 予約を最後まで進められるか | 完了人数 ÷ 開始人数 | 途中離脱、入力エラー、端末別の差 |
| 使って価値を得たか | 実際に来店した予約人数 ÷ 完了人数 | 取消、無断キャンセル、満足度 |
| 事業として続けられるか | 売上 − 提供に直接必要な原価 | 獲得費、対応工数、再利用、固定費 |
先行指標・遅行指標・ガードレールを分ける
予約完了率は途中の変化を捉える候補で、売上やは結果を捉える候補です。完了率を上げても取消が増えるなら、狙った価値に近づいていない可能性があります。副作用を捉えるも置きます。
一つので成果を断定せず、対象者や期間の違いを確認します。母数が小さいときは人数と個別の行動も示し、偶然の変動を改善実績として宣伝しないことが重要です。
この記事の学習目標・次に試すこと
この記事でできるようになること
- 01プロダクトのKPI、売上がまだない新規事業で何を測る？の要点を、自分の言葉で説明できる
- 02自社の案件で、使う場面と使わない場面を区別できる
- 03次の投資判断に必要な指標と期限を決める
読んだ内容を、仕事へ移す。
画面を閉じる前に、資料を見ずに答えてください。思い出すことで、理解の抜けと次の行動が見えます。
30秒で答える：この記事の結論は？ ＋
は、から顧客の価値体験までのをつなぐ指標です。では売上だけでなく、課題・・継続・提供原価に関する学習指標も置きます。
自社で試す：今日つくるものは？ ＋
次の投資判断に必要な指標と期限を決める。完成度より、次の会話や検証に使える状態を目指します。
この記事の学びを残す
自社で学ぶ → 方法を選ぶ → 必要なところを相談する
プロダクトマネジメント。次は、自社の課題で試す。
顧客課題・コンセプト・検証・優先順位を、実務の成果物で学ぶ。
手順・比較・記入例を学ぶ →まず自社でできる3つの整理
- 事実と仮説を分け、顧客の課題を一つに絞る
- 何が分かれば次へ進むか、判断基準を書く
- 試した結果と、次に変えることを記録する
どこまで自社で進める？
自社で進める目安小さな検証と振り返りをチームで続け、意思決定者と責任範囲を揃えられる場合。
プロへ相談する目安判断が属人化する、顧客検証が進まない、チーム共通の進め方や伴走が必要な場合。
分からないところから、相談できます。
相談前は「対象の事業・商品／チームの課題／判断したいこと」の分かる範囲だけで構いません。資料が揃っていない場合も、その旨をお知らせください。
日本プロダクトマネージメント合同会社が支援できる範囲を確認します。相談の送信だけで有料契約は始まりません。実施範囲・費用・日程は個別に確認します。
PRIMARY SOURCES
参照資料
定義・研究・公的情報は、可能な限り発行元または原著へリンクしています。
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