結論商品を普段買い足す時期を過ぎてから、販促メールに同意した人に1通だけ送ります。同じ対象から送らない人も残し、自然に戻った人数と比べます。
結論を支える根拠
欧州のカード・ギフト通販1社が2016年10〜11月に過去の購入者16,790人を無作為に割り付けたところ、期間中の購入割合は購入間隔から送信時期を決めた群で63.5%(8,112人)、一律2か月の群で61.6%(4,233人)、送信なしで60.0%(4,445人)でした。研究は購入が2回以上などの条件を満たす既存客を対象とし、店舗のメール施策には次回注文の送料無料特典がありました。
Holtrop・Wieringa|Timing Customer Reactivation Initiativesを読む
日本の店舗なら、どう使う?
購入履歴を案内の対象選びに使うことを利用目的に示し、販促メールへの事前同意と拒否の記録を管理します。店名と受信拒否の方法を載せ、拒否した人や今も通常の周期で購入している人には送りません。
たとえば
架空の茶葉店は、同じ袋を30〜45日で買い足す人が多いと分かった場合に、2回以上買った人のうち、最終購入から60日経った同意済みの人を対象にします。新しい袋を買う際の店頭受取の締切と通常の税込価格を1通で案内し、値引きは付けません。
始める手順
対象商品を一つ選び、既存の販売記録から買い足し間隔を確認する。季節の贈答だけに使う人や、購入間隔がまだ読めない初回客は対象から外す。
同じ時期に条件を満たした人を、送信する組と送らない組にくじ引きなどで分ける。送信直前に再購入と受信拒否を照合し、同じ人への重複送信を止める。
両組で同じ起点から30日間の購入を集計する。期間が終わってから人数、購入件数、、配信停止を確認し、少数なら結果を保留する。
費用の目安 従量料金のない既存メールと購入記録で行い、値引き・送料無料・出稿は付けない条件で追加支出ゼロです。スタッフに対象の確認、送信、停止管理と集計の時間がかかります。
続けるかを決める数字
割付から30日以内に対象商品を再購入した人数/各組に割り付けた人数。開封の有無で分母を変えず、送信エラーと配信停止は別に数える。
出典
- Holtrop・Wieringa|Timing Customer Reactivation Initiatives
著者らのMSI公開稿。企業の所在は欧州まで開示。現場試験の対象条件、図5の群別人数、購入率、通常の再活性化メールの特典を確認。
- 消費者庁・総務省|特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント
広告宣伝メールの同意の原則、同意記録、差出人の表示、受信拒否後の扱いを確認。
欧州の通販実験を日本の店頭へ移した試行です。値引きなしのメール、60日という例、同じ購入率の差はいずれも自店で確かめる必要があります。
さらに良くするチップス
年末など自然に注文が戻る時期だけの結果で決めず、普段の月にも同じ条件で確認します。