結論次回の案内を受け取ると同意した方に、お礼と、もう一度来るときに役立つ情報を一つだけ送ります。来店の翌営業日を目安に、1人1通から始めましょう。
結論を支える根拠
公式の運用例として、Squareは電子レシート経由の感想に、返信を有効にした人へだけ返事を送れると案内しています。店から次回の案内を送る場合は、感想への返信可否とは別に、販促案内への同意を確認します。
Squareヘルプセンター|お客さまからのフィードバックの収集を設定するを読む
日本の店舗なら、どう使う?
再来店を促す広告宣伝メールは、案内の内容と受信の任意性を示して事前同意を得る運用にします。同意を記録し、差出人と受信拒否の方法を表示して、拒否後は販促メールを止めます。
たとえば
架空の靴修理店では、受け取り時に再来店案内のメールを希望した方へ、翌営業日に修理品の受け取りのお礼を送ります。「かかとの減りが気になったら、火〜土曜の17時までに靴を店頭へ」と添え、次に相談する目安を伝えます。
始める手順
会計時のフォームに、修理・注文の連絡とは別に次回利用案内を受け取る欄を設ける。最初は未選択にし、既存の配信停止記録も照合する。
繁忙時でも書けるよう、お礼・次に相談する目安・受付時間・配信停止の順で短いひな形を作る。値引きや特典は付けず、同じ人への重複送信を防ぐ。
既存の取引履歴で案内後60日以内の再来店を確認できる範囲で集計する。次の利用が数か月先の商品なら、集計期間は配信前に見直す。
費用の目安 表示・配信停止管理ができる既存のメール環境で、追加配信料がない場合は追加支出ゼロです。同意と送信先を確認し、案内を書き、返信や停止を処理するスタッフの時間はかかります。
続けるかを決める数字
送信後60日以内に再来店を確認できた人数/送信日から60日経った送信対象者数。送信エラーや来店を照合できないケースは内訳で示し、メールの返信数や受信拒否数も別に数える。
出典
- Squareヘルプセンター|お客さまからのフィードバックの収集を設定する
電子レシート経由の非公開フィードバックと、本人が返信を有効にした場合の返信を確認。
- 消費者庁・総務省|特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント
広告宣伝メールの事前同意の原則、同意の記録、表示と受信拒否の扱いを確認。
一律のお礼より再来店が増えるかは店舗での確認が必要です。間を空けず何度も来る理由がない商材では、短期の来店率で判断しません。
さらに良くするチップス
来店の目安を一つ伝えたら、次の行動も一つに絞ります。店頭への持ち込みで済むなら、その場で予約リンクを探させる必要はありません。