結論最終来館からの日数を、本人の普段の来館間隔と見比べましょう。間隔が急に延びたときは、休会や入館記録の欠けを確認してから、希望者向けのサポートにつなげます。
結論を支える根拠
ポルトガルの1施設で2014〜2017年の会員5,209人分の既存記録を使った研究では、退会を分類するモデル3種で、来館のなかった日数が最も重視された項目でした。そこでの退会には、解約の申し出と規定期間内の会費未払いが含まれます。
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日本の店舗なら、どう使う?
入退館管理のために集めた履歴を使うときは、来館サポートが示した利用目的の範囲内かを確認します。範囲を超えて使う場合は原則として事前に本人の同意を得て、会員情報を閲覧するスタッフも必要な人に絞ります。
たとえば
架空の住宅街のジムでは、直近8週間に週1回前後通っていた現会員について、最終来館から14日以上空いたら店長が確認します。希望者に以前から提供している来館サポートの中で、最近使いづらいことがあれば相談できると一度案内します。
始める手順
既存の管理画面で直近8週間の来館間隔を確認し、普段の間隔からどれだけ空いたら確認するか仮に決める。
毎週同じ曜日に確認し、休会中、臨時休館、チェックイン機器の不調などで説明できる分を除く。
来館サポートを希望した対象者だけを案内の対象とし、案内の有無と判定から14日間の来館を集計する。
費用の目安 既存の会員管理画面と会員向けサポート窓口を追加料金なしで使い、週15分の確認を勤務内で行う場合は追加支出ゼロ。値引きも不要です。
続けるかを決める数字
判定から14日以内に再来館した人数 ÷ 判定された対象者全員。案内した人数と、案内せず自然に再来館した人数も確認する。
出典
- Sobreiroほか Predicting Fitness Centre Dropout
第2〜3節と表1・2。取得期間、退会の定義、来館間隔に関わる変数の順位を確認。
- 個人情報保護委員会 個人情報保護法ガイドライン(通則編)
第3-1-1〜3-1-3節。利用目的の特定・変更、目的を超える取扱いの制限を確認。
過去の記録から退会を分類した研究で、14日という店舗用の目安や連絡による退会防止効果は検証していません。
さらに良くするチップス
毎週通う人と月1〜2回通う人に同じ日数を当てると、後者を拾いすぎます。普段の間隔が分かる会員から小さく試します。